元が取れるのはいつなの？売電？自家消費？

いつになったら元が取れるのか、シミュレーションしていきます。

ポイントは売電収入です。

太陽光発電で生み出し、自家消費しきれなかった余剰の電力は、電線を通じて電力会社に買い取ってもらうことができます。FIT制度によって、価格は太陽光発電を設置してから10年間は固定価格になっており、2023年に設置した場合は、1kWｈあたり16円で売電することが可能です。

環境省のデータによると、日本の住宅用太陽光発電の年間発電量の平均は1kWにつき1215kWh。仮に、容量3kWの太陽光発電システムを導入した場合の年間の発電量は、平均3645kWhとなります。

自家消費しきれずに売電される電気の割合は、経済産業省が出している2022年のデータで平均68.8％。これらのデータから計算すると、年間2507kWhの電力を売電に回すことができるようになります。

以上の数値を元に計算すると、売電によって得られる年間収入は以下の通りです。

年間売電量2507kWh×売電価格16円＝4万112円

また、2022年のデータによると、4人家族の場合にかかる月々の電気代は平均1万3948円です。2023年は電気代が25％程度値上がりしているので、その分を上乗せすると平均で1万7435円になり、年間（12ヶ月分）ではおよそ20万9220円になることが予測できます。

太陽光発電システムを導入することによって掛からなくなる電気代と売電収入を合計すると、24万9332円となります。

3kWの容量の太陽光発電システムの初期費用は平均78万3000円。

初期費用78万3000円を節約できる電気代と売電収入の合計額24万9332円で割ると、定期点検1回分にかかる3万5000円を考慮しても、計算上はおよそ3年4ヶ月で設置費用の元が取れることが分かりました。